RECRUIT
よくあるご質問
Question & Answer
画像:スーツを着た若い女性がパソコンの前に座っていて他の女性と笑顔でお話している様子。

FAQ

  • OB、OG訪問をしたいので紹介してくれませんか?

    当社への個別のお問い合わせによるOB・OGの紹介は行っておりませんのでご了承ください。
    当社主催のイベント等で社員とお話いただける機会を設けておりますので、ぜひそちらへの参加もご検討ください。

  • 理系ですが、営業職に応募できますか?

    はい。営業職に限らず自由応募は文理問わず応募可能です。

  • 文系ですが、SE職に応募できますか?

    はい、自由応募コースでの応募が可能です。当社には文系出身で活躍しているSEが大勢います。充実した教育・研修体系を準備しておりますので、現時点で専門知識がない方でも興味がありましたらぜひご応募ください。

  • 学校推薦で応募したいのですが、求人対象校を教えてください

    求人対象校については、キャリアセンター(就職課)または就職担当教授に求人をお願いしています。求人の有無や詳細については、就職課または就職担当教授にご確認ください。

  • 博士課程ですが、応募はできますか?

    はい。博士課程の方(文理不問)は、自由応募コースに応募可能です。また、求人対象校に所属している理工系の博士課程の方は、学校推薦コースに応募できる場合があります。詳しくは就職担当教授にご相談ください。

  • 既卒ですが、応募できますか?

    既卒の方で、職歴(アルバイトは除く)がある場合でも、新規卒業予定者と同じ枠組みによる採用を希望される方であれば、応募可能です。新規卒業予定者と同じ枠組みによる採用を希望されない場合は、キャリア採用にご応募ください。

  • 海外の大学を卒業予定ですが、応募はできますか?

    はい。ただし、選考は日本国内で行われますので、あらかじめご承知おきください。

  • 入社時期について教えてください。

    原則卒業年の4月1日に入社いただきます。
    ただし、9月までに大学および大学院を卒業(修了)見込みの方は、相談の上個別に設定をさせていただく場合がございます。

  • 配属はどのように決まるのですか?

    内定後、本人の希望や適性、職場のニーズを総合的に判断して決定いたします。(技術系職種/ジョブマッチングで内定された方を除く)

  • 入社後に希望する職場、職種に異動することはできますか?

    はい。自ら希望して異動できる社内公募制を導入しています。入社後の職場、職種の変更は、本人/会社のキャリア計画に基づき決定していきますので、入社時の募集コースにより制限されることはありません。

  • 海外への出張、勤務はありますか?

    当社はグローバルに事業を展開しており、職種を問わず、海外出張や海外勤務の機会は数多くあります。

  • 有給休暇は取りやすい環境でしょうか。

    有給休暇はもちろん業務との調整によりますが、ワークライフバランスの観点から計画的な取得を推進しています。また有給休暇のほかに、通院・看護をはじめ、ボランティアや自己研鑽、子供の学校行事に参加する場合などに使うことのできるファミリーフレンドリー休暇制度なども充実しています。

  • 仕事と育児との両立について教えてください

    当社では、出産、育児中の継続勤務を支援する制度を充実させ、社員が活躍できる職場づくりを目指しています。 その取り組みの1つとして、男性・女性が共に利用可能な、仕事と育児との両立を支援するための諸制度の充実をはかっています。 詳細はこちらをご覧ください。

  • 外国人留学生の採用実績を教えてください。

    <採用実績(概数)>
    2016年度入社:39名
    2017年度入社:31名
    2018年度入社:18名

  • 必要な日本語レベルを教えてください。

    日本国内採用の場合、入社時にビジネスレベルの日本語が必要です。
    ※但し、研究職(理工系)など、日本語の代わりにビジネスレベルの英語力が求められる場合もあります。

  • 勤務地について教えてください。

    入社後は、日本国内の本社、各事業場、各研究所、支社・支店での勤務となります。その後、全世界の現地法人、支店で勤務する可能性があります。また、日本にいる場合でも、国内のお客さまとのビジネスを担当するだけでなく、海外の現地法人や営業拠点、海外のお客さまとの商談で海外出張に行くことがあります。

  • 独身寮や社宅はありますか?

    勤務地によりますが、独身寮や社宅があります。また、既婚者の方で一定の条件(※)を満たした方には、家賃補助制度も用意しています。
    ※支給対象となる条件は概ね、次の3点

    1. ・本人が主たる生計者であること
    2. ・扶養家族がいること
    3. ・本人名義の賃貸物件であることを満たすことです。

    (ただし、支給対象地域は限定)